歯科クリニックでは、保険診療だけでなく、保険が適用されない自費診療も提供されています。
例えばインプラント治療やホワイトニングなどの施術は、自費診療に該当します。
これらは高品質の治療ですが、患者さんの全額負担になるため、治療費は高額になりがちです。
今回は、自費診療の費用を用意する主な方法を解説します。
自費診療の費用を用意する主な方法3選
手元に自費診療を受けるための現金がないという場合は、以下の方法で用意することが可能です。
・デンタルローンを活用する
・無料低額診療事業を利用する
・お金を借りる
各項目について詳しく説明します。
デンタルローンを活用する
自費診療の費用を用意できないという場合、デンタルローンの利用が有効です。
こちらは歯科治療に特化したローン商品であり、歯科クリニックで支払う治療費について、金融機関から借入ができるというものです。
利用する際の流れとしては、まずデンタルローンを取り扱っている金融機関に申込を行います。
その後審査が開始され、通過すればローンを利用することができます。
またローンが承認されると、金融機関が患者さんの代わりに歯科治療費を立て替え払いしてくれます。
支払いが完了したら、毎月設定された金額を金融機関に返済していくという仕組みです。
一般的に、デンタルローンは自費診療のみで利用できるローン商品であるため、まさに高額な治療を受けたい方にはおすすめです。
ただし、すべての歯科クリニックがデンタルローンでの支払いに対応しているとは限らないため、事前に問い合わせをしておくことをおすすめします。
無料低額診療事業を利用する
無料低額診療事業は、所得が低い方や生活保護を受けている方など、要件をクリアした方が利用できる制度です。
具体的には、経済的な理由で医療を受けられなくなることを防止する制度で、歯科クリニックの自費診療であっても無料もしくは低額な料金で受けることができます。
利用する際は、まず社会福祉協議会または福祉事務所、無料低額診療事業実施診療施設に問い合わせを行います。
その後世帯収入の状況について説明し、必要書類を提出したら、減免可否の決定通知書が届きます。
無事に減免が決定すれば、治療費の減免が開始されます。
しかしこちらもデンタルローンと同じく、すべての歯科クリニックで利用できるわけではないため、注意が必要です。
お金を借りる
前述したデンタルローンや無料低額診療事業などが利用できない場合は、現金を借りることでも費用を用意できます。
例えば、カードローンやキャッシングであれば、比較的スムーズに現金を借り入れることが可能です。
特にすでに発行しているクレジットカードにキャッシング枠が付帯している場合、再度申し込みを行うことなく、コンビニATMなどですぐに現金を下ろせます。
また家族や友人などに、現金を借りるという方法もあります。
しかし、これらの方法は最終手段と考えておきましょう。
カードローンやキャッシングについては、返済期限が定められていますし、利息も発生します。
また家族や友人であれば、借りた分をそのまま返済できる可能性もありますが、関係性の悪化につながるおそれがあります。
金の切れ目が縁の切れ目とならないように、前もって借入や返済に関するルールは当事者間で決めておきましょう。
クレジットカード払いであれば治療費を後払いできる
現金を用意する方法ではありませんが、自費診療の治療費をクレジットカードで決済すれば、治療を受ける時点で現金がなくても問題ありません。
一度クレジットカードで決済し、その後支払期日までに利用分を現金で支払えばOKです。
またクレジットカードでは、分割払いが利用できる場合もあります。
例えば数十万円の自費診療費を数万円ずつに分割できれば、毎月の支払いにおける負担は少なくなります。
もちろん、クレジットカードを利用するには、クレジットカード払いに対応している歯科クリニックを選ばなければいけません。
また対応しているカードブランドも歯科クリニックによって異なるため、こちらは前もってチェックしておきましょう。
医療費控除も選択肢の一つ
一旦現金で自費診療の治療費を支払えるというのであれば、医療費控除を活用して実質的な費用負担を減らすのも一つの手です。
医療費控除は、年間に10万円以上医療費を支払った場合に、その金額に応じて計算し直した税金を所得税から差し引くことができる制度です。
実際現金の代わりに利用できるというわけではありませんが、一旦治療費を支払えば、後々税金の控除という形で得をすることができます。
まとめ
自費診療は患者さんのさまざまな悩みを解決してくれる治療ですが、どうしても金額は高くなってしまいます。
またせっかく悩みが解決できるにもかかわらず、経済的な問題で自費診療を受けられないというのは、非常に残念でありもったいないことです。
もちろん生活が困窮するほど無理をする必要はありませんが、ある程度治療費を用意できる目途が経っているのであれば、保険診療よりも自費診療を選ぶべきです。
