歯科クリニックで提供されている自費診療は、保険診療では不可能な高品質な素材・機器の使用、高度な治療を可能にするものです。
また自費診療であれば、審美目的のホワイトニングなども受けられます。
しかし、実際自費診療を受けようとする方は、注意しなければいけない点もあります。
今回はこちらの点について解説します。
歯科クリニックの自費診療における注意点6選
歯科クリニックでインプラントやホワイトニング、セラミック治療といった自費診療の治療を受ける場合、以下の点に注意すべきです。
・コストがかかる
・歯科クリニックによって料金が異なる
・歯科クリニックによって取り扱うメニューが異なる
・歯科クリニックによって保証期間が異なる
・医療費控除の対象にならないことが多い
・選択肢が多く選べないことがある
各項目について詳しく説明します。
コストがかかる
歯科クリニックの自費診療における最大の注意点は、やはり保険診療と比べてコストがかかりやすいという点です。
保険診療の場合、患者さんは治療費の1～3割を負担します。
そのため、高額な費用がかかる心配はありません。
これに対し自費診療は、患者さんが治療費の10割を負担するため、数十万円単位の費用がかかることもあります。
例えば、根管治療は保険診療の場合2,000～5,000円程度で受けられますが、自費診療の場合は50,000～200,000円程度かかります。
また虫歯の詰め物についても、保険診療のレジンが1,500～3,000円程度であるのに対し、自費診療のセラミックは50,000～130,000円程度と高額になります。
歯科クリニックによって料金が異なる
自費診療には、歯科クリニックによって料金が異なるという注意点もあります。
例えば、歯科クリニックAが250,000円でインプラント治療を提供しているのに対し、歯科クリニックBでは300,000円で提供しているということが起こり得ます。
そのため、なるべく費用負担を減らしたい方は、事前に複数の歯科クリニックの料金を比較しておかなければいけません。
ちなみに、保険診療はどこの歯科クリニックで受けても、治療内容が同じであれば同じ料金です。
歯科クリニックによって取り扱うメニューが異なる
自費診療の治療は、歯科クリニックによって取り扱うメニューも違ってきます。
例えばホワイトニングを提供している歯科クリニックであっても、選択できる治療法がすべての歯科クリニックで同じというわけではありません。
ホワイトニングと一口に言っても、オフィスホワイトニングやホームホワイトニング、デュアルホワイトニングなどさまざまな種類があります。
そのため、希望の治療法がある場合、それを採用している歯科クリニックを選択しなければいけません。
一方、保険診療の虫歯治療などについては、どこの歯科クリニックでも取り扱っています。
歯科クリニックによって保証期間が異なる
歯科クリニックで自費診療を受ける場合、各治療における保証期間の違いにも注意しましょう。
例えばクラウンの場合、一般的には5年間保証期間が付いていますが、歯科クリニックによっては10年の場合もあります。
またセラミックの歯についても、1～5年間の保証期間が一般的な中、10年以上の保証を提供しているところもあります。
そのため、より長い間保証を受けたいという方は、保証期間の比較もしなければいけません。
さらに、保証を受けるための条件についても、歯科クリニックによって微妙に異なることがあります。
医療費控除の対象にならないことが多い
自費診療は、保険診療と違って医療費控除の対象にならないケースも多いです。
なぜなら、審美目的の治療が多く存在するからです。
例えば虫歯治療や歯周病治療は、虫歯や歯周病を治すことを目的に行われる治療です。
そのため、保険が適用され、医療費控除の対象にもなります。
一方、ホワイトニングやセラミックなど審美目的が強い治療については、医療費控除の対象外になります。
ちなみに歯並びを治すための矯正治療についても、成人矯正の場合は美容目的と考えられ、医療費控除が適用されません。
選択肢が多く選べないことがある
治療の選択肢が多いことが自費診療のメリットですが、こちらはかえって患者さんにとってのデメリットになることもあります。
保険診療の場合、虫歯を治療するなら虫歯治療を受け、詰め物も銀歯もしくはレジンを使用します。
一方自由診療の場合、虫歯治療を受けた後にセラミックの歯を選ぶ際、さまざまなセラミック素材から患者さんが好きなものを選択することになります。
もちろん銀歯やレジンよりもセラミックの方が品質は良いですが、選択するという一つの手間が生じることは事実です。
まとめ
歯科クリニックで行われる自費診療に憧れを持っている方は多いかと思いますが、実際はメリットばかりではありません。
保険診療では可能なことが、自費診療ではできなくなるという逆のケースもあります。
また単純にコストは高くなるため、予算に余裕がない方にはあまり向いていません。
後々税金の負担を減らそうにも、自費診療には医療費控除ができない治療も多いです。
